スマホ苦戦、ガラケー(昔ながらの携帯)復権という内容が目に留まることがあります。
最近のニュースで時々、
例えば、日経ニュースだと下記のような記事が掲載されています。
電子情報技術産業協会(JEITA)と情報通信ネットワーク産業協会(CIAJ)が8日発表した5月の国内メーカーの携帯電話・PHS出荷台数は、前年同月比7.7%減の168万5000台だった。2カ月ぶりに前年実績を下回った。
全体のうちスマートフォン(スマホ)の出荷台数は31.4%減の79万2000台と苦戦した。マイナスは4カ月連続。海外メーカーとの競争が激化しているうえ、前年同月にスマホの出荷が大きく伸びた反動も出た。PHSは16.9%減の10万4000台だった。
しかし、この統計は国内メーカーのみを集計したもので、アップルのiPhoneやサムスンのギャラクシー等の海外メーカーは含まれていません。では、含まれていない海外の比率はどのくらいあるのでしょうか?
下記のMM総研の一年前の出荷台数のシェアによると、上記の出荷数に含まれていないApple(アップル)、Samusung(サムスン)だけで約半数近くを占めていることがわかります。また、その他の中に含まれる海外メーカーであるLGや格安スマホに多い中国・台湾メーカー製も上記のニュースの出荷数には含まれません。
(出典:MM総研プレスリリース)
上記のニュースを読むとあたかも全てのスマホが苦戦しているかのような印象を受けるかと思いますが、実は全体シェアの半数程度しかない国内製メーカーの携帯電話出荷数のそのまた一部である国内製スマホが苦戦しているという話なのです。
IDCのニュースリリースで確認できるように、今年に入ってからもiPhoneを販売するアップルを筆頭として販売製品の大部分がスマホである海外メーカーのシェアが伸びているという大きな話を省いた、それ以外のごく一部分のみを抜粋した話のみを載せているわけです。
このような統計上のトリックはニュース記事では比較的頻繁にでてきますので、ニュースを読む時には統計情報であっても必ずソースやそのソースがカバーする範囲について確認した上で内容を理解することをお勧めします。